コラム

ライヴ協賛は、協賛メニューを契約するだけでは十分な効果を得られません。協賛によって得た権利を最大限に活用し、自社独自のPR施策を組み合わせることで、認知度向上の効果は飛躍的に高まります。

ここでは、協賛メニューにプラスアルファで実践したいSNS連動キャンペーン、プレスリリース配信、リアルタイム発信といった具体的なPR戦略と、限られた予算でも成果を出すためのノウハウを解説します。

スポンサーシップマーケティングは「協賛して終わり」ではない

LIVEイベントなどへの協賛を通じて実施するスポンサーシップマーケティングは、実施すれば自動的に認知度が向上するわけではありません。得た素材を自社での積極的な施策との組み合わせが成功の要だといえます。

ライヴ協賛メニューだけでは不十分だといえる理由

LIVEイベントなどの協賛メニューは「認知度向上のための材料」の提供を受ける契約です。その材料をどう活用するかは、企業側の手腕にかかっています。

会場内での露出は、イベント後も来場者の記憶に残らなければ意味がありません。LIVEの素材やアーティストの肖像を使用できる場合、それの利用方法が課題となります。競合他社も同様にライヴ協賛を行っている場合は、差別化を図るためのさらなる工夫も求められるでしょう。これらの課題を解決するのは協賛企業自身です。

日本では欧米と比較して、協賛後の積極的な活用施策が少ない傾向にあります。海外では協賛費と同額、あるいはそれ以上の予算を追加施策に投じる企業も珍しくありませんが、日本では協賛メニューの権利を受け取るだけで満足してしまうケースが多いのが現状です。結果として、「協賛したのに効果を感じられない」という声も少なくありません。

自社施策との掛け合わせがもたらす相乗効果とは

協賛メニューと自社施策の組み合わせは、認知度向上の効果を飛躍的に高めます。

たとえば、会場内でのロゴ露出に加えて、自社のSNSアカウントでLIVEの様子をリアルタイムで発信すれば、会場に来られなかったファンにもリーチできるでしょう。この「二次拡散」が、協賛効果を何倍にも増幅させます。

さらに、プレスリリースを配信すれば、協賛情報がメディアに取り上げられる可能性が生まれます。新聞やWebメディアで報道されれば、ライヴに興味のない層にまで企業名が届くでしょう。こうしたメディア露出は、協賛メニューだけでは得られない大きなメリットです。

LIVE当日のリアルタイム発信も効果的な施策の一つです。会場の熱気や盛り上がりを伝える投稿は、ファンの共感を呼びやすく、エンゲージメントが高まりやすい。さらに、LIVE終了後も写真や動画を活用したコンテンツを継続的に発信することで、協賛効果を一過性で終わらせず、長期的なブランド構築につなげられます。

こうした自社施策は、投資対効果(ROI)の向上にも直結します。協賛費だけでなく、追加施策にかかった費用と得られた成果を数値で示せば、次回の予算確保もスムーズになるでしょう。

スポンサーシップ・アクティベーションとは

スポンサーシップ・アクティベーションとは、スポンサー契約に含まれるアセット(権利)を活用して、商業的な価値を生み出すための具体的な活動を指します。簡単に言えば、協賛によって得た権利を使って、売上や顧客獲得といったビジネス目標を達成するための施策全般のことです。

たとえば、会場内でのロゴ掲出権を持っているだけでは、アクティベーションとは言えません。その権利を活用して、会場内でイベントを開催したり、SNSキャンペーンを実施したりすることが、アクティベーションに該当します。

欧米では、協賛費と同額以上をアクティベーションに投資する企業も多く見られます。一般的には、協賛費の最低10%はアクティベーションに使うべきとされており、この追加投資が協賛効果を最大化する鍵となります。

ライヴ協賛前に押さえておきたい戦略設計の基本

ライヴ協賛を成功させるには、協賛メニューを決める前に、戦略的な設計が欠かせません。目的を明確にし、ターゲットとアーティストのファン層がマッチしているか確認し、自社で実施可能な施策を見極めることで、限られた予算でも最大の効果を引き出せます。

認知度向上のため目的を明確にする

ライヴ協賛を検討する際、まず「何のために協賛するのか」を明確にしなければなりません。単に「認知度を上げたい」というだけでは不十分で、具体的なKPI(重要業績評価指標)を設定することが成功の第一歩です。

認知度向上を目的とするなら、ブランド認知率、SNSリーチ数、メディア露出数といった数値目標を設定しましょう。たとえば、

SNSでのブランド名言及数を協賛前と比較し〇%増加させる地域メディアで〇件以上の露出を獲得する

といった具体的な数値を設けることで、協賛後の効果測定がしやすくなります。

また、ターゲット層の明確化も重要です。年齢層、性別、興味関心、地域など、どのような人々に認知を広げたいのかを具体的に定義することで、協賛するアーティストやイベントの選定がスムーズになります。20代の若年層をターゲットにするのか、地域住民全体に広くアプローチするのかで、取るべき施策は大きく変わるでしょう。

短期的な認知獲得を狙うのか、長期的なブランド構築を目指すのかも方針として決めておく必要があります。単発のライヴ協賛で一時的な話題を作りたいのか、複数回の協賛を通じて継続的にブランドイメージを高めたいのかによって、予算配分や施策内容も変わってきます。

ターゲット層とアーティストファン層のマッチング分析を行う

協賛するアーティストやイベントを選ぶ際、最も重要なのがターゲット層とファン層のマッチングです。自社の顧客層とアーティストのファン層が重なっていなければ、どれだけ協賛費をかけても効果は限定的になってしまいます。

まず、アーティストのファン属性を事前に調査しましょう。年齢、性別、地域、価値観といった基本的な属性に加え、ファンがどのようなライフスタイルを送っているか、どんな商品やサービスに関心があるかを把握することが重要です。SNSでのフォロワー分析ツールを活用すれば、ファン層の属性やエンゲージメント傾向を可視化できます。

次に、自社のターゲット顧客とファン層の重なり度合いを検証します。たとえば、若年層向けの商品を扱う企業が、シニア層に人気のアーティストを選んでも効果は薄いでしょう。逆に、地域密着型の企業が地元出身のアーティストを選べば、地域住民からの共感を得やすくなります。

ファン層のSNS利用傾向やコンテンツ消費行動の分析も欠かせません。InstagramやTikTokを頻繁に利用するファン層なら、SNS連動キャンペーンが効果的です。一方、SNSをあまり使わない層がメインなら、会場内での体験施策やメディア露出に注力する方が良いでしょう。

協賛メニューだけでなく自社施策も見極めを行う

協賛契約を結ぶ際には、協賛メニューの内容を確認するだけでなく、自社で実施可能な施策も同時に見極める必要があります。

協賛メニューには、ロゴ露出、会場CM、ブース出展、サンプリングなど様々な選択肢がありますが、すべてを実施するには予算が足りないことも多いでしょう。そこで、自社の目的に応じて優先順位を付けることが重要です。具体的には、

認知度向上が最優先→会場内でのロゴ露出やメディア露出が期待できるメニュー来場者との直接的な接点を重視→ブース出展やサンプリングに予算を割く

といった判断が必要になります。

予算配分については、協賛費とアクティベーション費用のバランスを考えましょう。協賛メニューだけに予算を使い切るのではなく、SNSキャンペーンやプレスリリース配信といった自社施策にも予算を確保することが、効果を最大化する鍵となります。

自社リソースの確保も忘れてはいけません。協賛を成功させるには、人員、時間、制作物といったリソースが必要です。SNS運用を担当する人員、プレスリリースを作成するライター、会場で配布するノベルティの制作など、必要なリソースをあらかじめ洗い出し、確保できるかを確認しましょう。

やっておきたい自社施策1｜SNS連動キャンペーン

ライヴ協賛の効果を最大化するには、会場内での露出だけでは不十分です。SNS連動キャンペーンを実施することで、来場者だけでなく会場に来られなかったファンにもリーチでき、協賛情報を広く拡散できます。

ハッシュタグキャンペーンで二次拡散を産む

ハッシュタグキャンペーンは、SNS上でのブランド認知拡大に非常に効果的な手法です。成功のカギは、覚えやすくユニークなハッシュタグを設計することにあります。

具体的には、次のようなポイントを押さえると良いでしょう。

■ハッシュタグ設計のコツ……ハッシュタグは「#企業名×イベント名」のように、シンプルで覚えやすい形式が理想的です。たとえば「#〇〇ライヴ2025」「#〇〇スポンサー企画」のように、イベント名と関連付けることで、来場者が自然に使いたくなる文字列を目指しましょう。長すぎるハッシュタグは入力の手間がかかり、拡散されにくくなります。

■複数SNSでの同時展開のコツ……複数SNSでの同時展開では、ユーザー層や投稿スタイルに違いがあるため、それぞれのプラットフォームに適した形でキャンペーンを設計することが大切です。たとえば、Xでは短いコメントと写真、Instagramでは映える写真や動画、TikTokでは短尺の動画コンテンツといった具合に、プラットフォームごとの特性を活かしましょう。

フォロー＆リポスト企画を効果的に実施する

フォロー＆リポスト(旧リツイート)企画は、X(旧Twitter)でとくに効果的な施策です。参加ハードルが低く、多くのユーザーに拡散されやすいという特徴があります。

具体的な実践手法として、次のようなことがいえます。

■シンプルな参加条件が成功のカギ……フォロー＆リポスト企画を成功させるには、参加条件をできるだけシンプルに設定することが重要です。「公式アカウントをフォロー」「対象投稿をリポスト」という2ステップで完了する形式が最も効果的で、複雑な条件を設定すると参加者が減ってしまいます。

■告知投稿はわかりやすくする……キャンペーン告知投稿は、参加条件・景品・期間が一目でわかる構成にしましょう。視覚的にわかりやすいデザインの画像やテキストを使い、スクロールしているユーザーの目を引くことが大切です。投稿には「@企業アカウント名をフォロー」「この投稿をリポスト」といった具体的なアクションを明示することで、参加率が向上します。

インセンティブでUGC投稿をうながす

UGC(ユーザー生成コンテンツ)とは、来場者が自発的に投稿する写真や動画です。UGCは企業が作る広告よりも信頼性が高く、共感を呼びやすいという特徴があります。

ユーザーにコンテンツを制作してもらうにあたっては、投稿にひと工夫が必要です。具体的には、次のようなことがいえます。

■協賛メニューを活用したフォトスポット設置のすすめ……フォトスポットでの撮影は、ユーザー目線で最も手軽に生成できるコンテンツです。照明を工夫して顔が明るく映るようにしたり、背景デザインをSNS映えするものにしたり、小道具を配置したりすることで、投稿の質も向上します。

■UGCの二次活用で継続的価値を創出する……集まったUGCは、自社サイトへの掲載や広告素材としての活用など、二次活用することで継続的な価値を生み出せます。ただし、UGCを二次活用する際は、事前に投稿者から許諾を得ましょう。

やっておきたい自社施策2｜プレスリリースでの露出

プレスリリースは、メディアを通じて協賛情報を広く発信し、会場外の人々にもリーチできる強力な手段です。適切な配信先とタイミングを選ぶことで、認知度向上の効果を大きく高められます。

プレスリリースを配信できる各媒体の特徴

プレスリリースの配信先を選ぶ際は、自社の目的とターゲット層に合わせた媒体選定が重要です。配信先は大きく分けて、マスメディア、Webメディア、地域メディアの3つに分類できます。

■マスメディア露出の効果……新聞、テレビ、雑誌、ラジオといったマスメディアは、一度に多くの人々へ情報を届けられる強力なチャネルです。特に全国紙やキー局での露出は、企業の信頼性を高める効果もあります。ただし、マスメディアに取り上げられるには報道価値が求められるため、協賛の背景や社会的意義を明確に伝えることが必要です。

■Webメディア露出の効果……ニュースサイトや業界専門メディアといったWebメディアは、ターゲット層へのピンポイントなリーチに適しています。音楽系のWebメディア、地域情報サイト、ビジネス系メディアなど、自社のターゲット層が読んでいる媒体を選定しましょう。

■地域メディア露出の効果……地域密着型企業にとって、地域メディアは非常に有効な配信先です。地方新聞、地域情報誌、地域のFM局、地域ニュースサイトなどは、地元住民への認知度向上に直結します。また、雇用創出、地域活性化などといったCSR活動を自然に想起させるのもメリットだといえます。

プレスリリース配信の最適なタイミングと内容

プレスリリースは、配信するタイミングによって効果が大きく変わります。協賛の各フェーズに応じて、適切なタイミングでポイントを押さえて情報発信を行いましょう。

■協賛発表時は「できるだけ早く」配信する……早期に情報を発信することで、ライヴ開催前から企業名が認知され、期待感を醸成できます。プレスリリースには、「なぜこのアーティストやイベントを選んだのか」「協賛を通じて何を実現したいのか」といった背景や想いを盛り込みましょう。

■LIVE直前は「1週間から2週間前までの平日午前中」に配信する……このタイミングの配信は、会場での施策内容(ブース出展、サンプリング配布、特別企画など)を具体的に紹介し、来場を促進する内容が効果的です。メディア関係者が比較的手が空いている平日の午前10時〜11時頃に配信すると、ほかの媒体への転載や取材申し込みが期待できます。

■LIVE終了後も「結果がまとまりしだい早急に」配信する……LIVE終了後には、協賛の成果を報告するプレスリリースを配信しましょう。来場者数、SNSでの反響、UGC投稿数といった具体的な数値データを盛り込めるよう、早めに結果をまとめることが大切です。こうした成果報告は、次回の協賛への期待形成にもつながり、継続的な協賛活動の基盤を作ります。

やっておきたい自社施策3｜協賛するLIVE情報のリアルタイム発信

協賛情報を一度発信して終わりではなく、協賛当日から終了後まで継続的かつリアルタイムで情報発信を行うことも、認知度向上のため必要だといえます。各フェーズに応じた発信により、ファンとの接点を強化しましょう。

LIVE当日はメディア更新の頻度を高める

LIVE当日は、LIVEイベントの言及率が最も上昇するタイミングであり、これに乗じてWeb・SNS上での自社情報の表示順位を挙げることができます。自然にPVを獲得できるため、下記のポイントを押さえてメディア更新の頻度を高めましょう。

■写真・動画素材は即座にアップロードする……会場で撮影した写真や動画は、できるだけ早くSNSにアップロードしましょう。リアルタイム性が高いほど、投稿の注目度が上がります。撮影から投稿までの時間を短縮するために、事前に投稿テンプレートを用意しておくと効率的です。

■ハッシュタグ付き投稿で参加者と双方向コミュニケーションを図る……リアルタイム投稿には、必ずハッシュタグを付けましょう。来場者が同じハッシュタグを使って投稿すれば、企業と来場者の投稿が1つのタイムラインで繋がり、一体感が生まれます。

■投稿頻度と内容のバランスを調整する……リアルタイム投稿は効果的ですが、投稿しすぎるとフォロワーのタイムラインを埋め尽くしてしまい、逆効果になる可能性もあります。1時間あたり2〜3投稿程度を目安とし、似たような内容の投稿が続かないよう注意しましょう。

協賛後もコンテンツ二次活用＆SNS発信を続ける

LIVEが終了した後も、情報発信を継続することで、協賛効果を長期的に持続させられます。協賛で獲得した認知を失わない(顧客に忘れられない)ために必要なことです。

具体的には、次のような施策が有効です。

■ダイジェストコンテンツで振り返る……LIVE当日に撮影した写真や動画を編集し、ダイジェストコンテンツとして公開しましょう。1〜2分程度の動画にまとめれば、LIVEに参加できなかった人にも会場の雰囲気が伝わります。

■参加者の声で共感を形成する……来場者の感想やコメントを紹介する投稿も効果的です。「ブースでのサンプリングが嬉しかった」「企業のメッセージに共感した」といったポジティブな声は、企業への好感度を高める強力なコンテンツになります。

■協賛効果レポートで社内外にフィードバックする……協賛の成果を数値でまとめた効果レポートを作成し、社内外に共有しましょう。社内向けには、次回の予算確保のための資料として活用でき、社外向けには、ステークホルダーへの報告資料や、次回協賛への期待を高める材料として使えます。

ライヴ協賛で期待通りの効果を得るためのポイント

アーティストライヴ協賛を成功させるには、協賛メニューの選定だけでなく、自社で実施するアクティベーション施策への投資が不可欠です。SNS連動キャンペーン、プレスリリース配信、リアルタイム発信を組み合わせた統合的なPR戦略により、会場内外での認知拡大を実現できます。明確なKPI設定と効果測定を行い、継続的な改善サイクルを構築することで、限られた予算でも高い効果を発揮できるでしょう。

ライヴ協賛を通じた認知度向上施策にご興味をお持ちの企業様は、ぜひアーティストライヴ協賛支援サービス「LIYYELL」にご相談ください。LIYYELLでは、企業様の目的やターゲット層に最適なアーティストとのマッチング支援から、協賛メニューの選定、効果的な自社施策の設計まで、ライヴ協賛の成功を総合的にサポートいたします。

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