コラム

全国複数地域での認知度向上を限られた予算で実現したい、単発の広告では効果が一過性で終わってしまう——こうした悩みを抱える企業に最適なのは「ツアー帯同型協賛」です。アーティストの全国ツアーに継続的に協賛することで、1つの契約で複数地域への統一的なブランド露出と、繰り返し接触による記憶定着効果を同時に実現できます。

ここでは、単発ライヴ協賛との違いから具体的なメリット、成功事例、実施ステップまで、ツアー帯同型協賛の全貌を解説します。

ツアー帯同型協賛とは

ツアー帯同型協賛とは、アーティストの全国ツアー全公演に対して一括で協賛する手法を指します。単発のライヴ協賛が1回限りの公演を対象とするのに対し、ツアー帯同型協賛は数か月にわたる複数公演すべてに継続的に関わることで、より深いブランド浸透と長期的な効果を狙う戦略です。

全国各地を巡るツアーの特性を活かし、地域ごとの市場開拓と統一的なブランドメッセージの発信を同時に実現できる点が最大の特徴といえます。

ツアー帯同型協賛がもたらす5つのメリット

ツアー帯同型協賛には、単発のライヴ協賛では得られない多様なメリットが存在します。1契約で複数のLIVEに一貫性のある内容で露出できるだけでなく、複数回接触による効果、そしてコスト削減と地域コミュニティとの深い接触を可能にするのです。

アーティストLIVEでツアー帯同型協賛を選択したときのメリットは、次の5つに集約されます。

1契約で全国複数地域への統一的ブランド露出ができる

ツアー帯同型協賛の最大のメリットは、1回の契約手続きで全国各地の公演すべてに対して統一的なブランド露出を実現できる点です。具体的な露出の内容と効果については、次のようにいえます。

■全公演でのネーミングライツ統一掲出……冠協賛(ネーミングライツ)を獲得すれば、「企業名 presents アーティスト名ツアー」という形式でツアー全体の名称に企業名が入ります。この形式により、ツアーに関するあらゆる告知(ポスター、チラシ、Web告知、SNS投稿、チケットサイト)で必ず企業名が併記されるため、膨大な露出機会を獲得できます。

■各会場での協賛ロゴ・企業名の一貫した配置……ツアー帯同型協賛では、会場ごとに異なる露出方法ではなく、全公演で統一されたデザインと配置でロゴや企業名を掲出できます。各会場で同じ位置・同じサイズでブランドが露出されることで「どの地域でも同じ品質を提供する企業」というイメージが形成されます。

■ツアートラック・移動車両への企業ラッピング広告……ツアー帯同型協賛のユニークな露出機会として、アーティストの機材を運ぶツアートラックや移動車両へのラッピング広告があります。大型トラックの側面に企業ロゴやメッセージを掲載すれば、全国各地を移動する過程で不特定多数の目に触れることになり、会場外でも継続的な広告効果が得られるでしょう。

実務面での大きなメリットは、契約手続きの簡素化です。単発協賛を5回行う場合、5回の見積依頼、契約交渉、契約書作成、請求書処理が必要になりますが、ツアー帯同型協賛なら1回の契約で完結できます。担当者の工数削減だけでなく、法務部門の契約審査負担も軽減され、社内承認プロセスもスムーズになるでしょう。

複数回接触による記憶定着効果(ザイアンス効果)が得られる

ツアー帯同型協賛が単発協賛と決定的に異なるのは、心理学的な記憶定着効果を戦略的に活用できる点です。とくにザイアンス効果(単純接触効果)と呼ばれる心理メカニズムが、ブランド好感度の向上に大きく寄与します。

ザイアンス効果とは、1968年にアメリカの心理学者ロバート・ザイアンスが提唱した心理現象で、「人は何度も接触するものに対して好意を持ちやすくなる」という法則です。初めて見る企業名には警戒心や無関心を持つ人でも、2回目、3回目と繰り返し目にするうちに「見慣れた存在」として認識され、4回目以降には親近感や好意が芽生えるとされています。

上記の心理的効果に関して、アーティストの全国ツアーならではの「熱心なファンが複数回公演に参加する傾向」にも注目したいところです。コアファンほど繰り返しブランドに接触してもらえる見込みが大きく、強力な記憶定着効果が期待できます。

地域ごとの市場開拓とブランド浸透を同時に達成できる

ツアー帯同型協賛は、全国展開を目指す企業やすでに複数地域に拠点を持つ企業にとって、理想的な市場開拓ツールとなります。一度の協賛で複数地域への同時アプローチが可能になるだけでなく、各地域の特性に応じた柔軟な施策展開も実現できるのです。

とくに有益といえるのは、まだ進出していない地域での事前認知形成です。たとえば、現在は東京・大阪に拠点を持つ企業が、将来的に名古屋や福岡への進出を検討している場合、ツアー協賛を通じてこれらの地域で先行的にブランド認知を高めることができます。会場でのアンケート調査やサンプリングの反応を見ることで、実際の進出前にテストマーケティングを行うことも可能になるでしょう。

移動するファンコミュニティへ継続的にアプローチできる

ツアー帯同型協賛のユニークな価値は、遠征と称して移動する熱心なファンコミュニティに対して、継続的かつ段階的にブランド関係を深められる点です。

アーティストLIVEの全国ツアーは、半年または1年程度かけて行われることが多く、このあいだは開催地周辺から順番に発信するかたちでファン同士のコミュニケーションが積極的に行われるのも要注目ポイントです。結果として、継続的に、移動するファンに沿ってより多くの見込み顧客にアプローチできます。

ファンコミュニティを狙ったツアー帯同型協賛でとくに有効なのは、各公演で異なる限定グッズや特典を用意する手法です。地域別のアイテムを展開すれば、複数公演に参加する動機が高まり、先に述べた複数回接触による記憶定着効果がより強化されます。

複数回の単発協賛よりコストパフォーマンスが良い

ツアー帯同型協賛は、単発協賛を複数回行うよりも経済的メリットが大きいケースが多く見られます。協賛金の割引効果だけでなく、人件費や時間コストの面でも優位性があり、結果としてROIの向上に繋がります。

協賛費・協賛活動費の側面では、ツアー全公演を一括で契約することで、1公演あたりの単価が割安になるケースが一般的です。主催者側にとっても長期的な収益が確保できるメリットがあるため、割引交渉が成立しやすいのです。

人件費や時間的なコストの面では、1公演ごとに行う企画・提案書作成・見積り依頼・社内稟議などにつき、ツアー帯同型協SANなら複数回をまとめて一気にこなせるのがポイントです。広報担当者が1人しかいない場合や、コア業務に集中したい場合、そしてマーケティング施策をスピーディに実行したいときに有効だといえます。

ツアー帯同型協賛の成功事例3選

ツアー帯同型協賛が実際にどのような成果を生み出しているのか、具体的な企業事例を通じて見ていきましょう。ここでは、業種も規模も異なる3つの企業が、それぞれの戦略でツアー帯同型協賛を成功させた事例を紹介します。

スターツグループ × MISIA全国ツアー

不動産・建設を中心にグループ93社を展開するスターツグループは、創業55周年を記念してMISIAの全国ツアー「STARTSpresents THE TOUR OF MISIA 2025 LOVE NEVER DIES」に冠協賛を実施しました。

上記の協賛では、全国11会場22公演すべてにわたって統一的なブランド露出を確保し「感謝の気持ちを全国のお客様へ届ける」というメッセージを訴求しています。2022年からMISIAツアーへの協賛を継続しており、複数年にわたる帯同協賛によって、全国各地での認知度向上とブランドイメージの定着を実現しました。​

参考:https://www.starts.co.jp/news/press/2024/6318/

大東建託 × 平井大全国ツアー

賃貸住宅最大手の大東建託は、アーティスト・平井大の全国ツアーに協賛しました。平井大とは楽曲制作(平井大の楽曲「OneFine Day」のMV制作に大東建託が協力)から始まった良好な関係性があり、その延長線上でライヴツアー協賛を実施する運びとなっています。

ツアー各地での会場露出によって実現できたのは、全国の若年層(賃貸物件のターゲット層)に対して、継続的かつ自然な形でのブランド接触です。楽曲とLIVEという複数の接点を持つことで、単発の広告では得られない深いブランド理解と好感度向上に成功しています。​

参考:https://hiraidai.com/thebeachtrip2024/

森永製菓「inゼリー」× WANIMA全国ツアー

森永製菓は、主力商品「inゼリー」のプロモーションとして、スリーピースロックバンドWANIMAの全国ツアーに継続的に帯同協賛を実施しています。

2018年の「Everybody!!Tour」では受験生100組200名を全国ツアー各地に招待し、LIVE後にはWANIMAとのミート&グリート(交流会)も開催しました。2024年からは「学校にinゼリー」キャンペーンを展開し、全国の高校にWANIMAが訪問してスペシャルLIVEを行う企画を実施しています。

このツアー帯同型協賛では、複数年にわたる継続的なアーティストパートナーシップを構築し、若年層(高校生・大学生)へのブランド浸透と商品体験機会の創出に成功しました。​

参考: https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000005.000019896.html
https://www.morinaga.co.jp/company/newsrelease/detail.php?no=2652

ツアー帯同型協賛の費用相場

ツアー帯同型協賛の費用は、協賛の規模やアーティストの人気度によって数百万円から数億円まで幅広く変動します。4公演から5公演程度を行うものとして仮定し、よくある協賛形態で相場を提示すると、つぎのとおりです。

冠協賛(ネーミングライツ):1,000万円〜数億円

ツアー全体の名称に企業名を冠する最上位の協賛形態が冠協賛です。「企業名presents アーティスト名ツアー」として、すべての告知媒体に企業名が表記されるため、最も高額な協賛メニューとなります。費用相場は、新人アーティストや中堅クラスであれば1,000万円〜3,000万円程度、国民的人気を誇るトップアーティストになると1億円を超えるケースもあります。

公式スポンサー:300万円〜3,000万円程度

冠協賛の次に位置づけられるのが公式スポンサーです。ツアーロゴの下部に企業ロゴが掲載され、会場内での露出機会も確保されます。費用相場は、アーティストの規模やツアーの公演数によって300万円から3,000万円程度と幅があります。

ツアー帯同型の協賛費用を左右する要素

協賛費用を大きく左右する要因として、ツアーの会場規模と公演数が挙げられます。ライヴハウス(キャパ500人以下)クラスであれば協賛金は比較的抑えられますが、ホール(1,000〜3,000人)クラスになると費用は数倍に跳ね上がり、アリーナ・ドーム(10,000人以上)クラスでは桁がひとつ変わることも珍しくありません。

また、全国10都市20公演のツアーと全国5都市10公演のツアーでは、当然ながら前者の方が高額になります。ただし、1公演あたりの単価は公演数が増えるほど割安になる傾向があるため、総合的なコストパフォーマンスは悪くないといえるでしょう。

ツアー帯同型協賛を成功させるための5つのステップ

ツアー帯同型協賛を成功に導くには、目標設定から効果測定まで段階をしっかり踏み、それぞれ適切な対応をとる必要があります。ここで解説するのは、協賛を検討し始めてから実施後の評価までの5つの段階です。

ステップ1:協賛目的と達成目標を明確化する

ツアー帯同型協賛を始める前に、最も重要なのは「何のために協賛するのか」という目的を明確にすることです。目的が曖昧なままでは、適切な協賛メニューの選定も効果測定もできません。

目的設定にあたって必要なタスクは次のとおりです。

■目的の優先順位付け……協賛の目的は大きく分けて、認知度向上、ブランドイメージの向上、売上・販売促進、採用ブランディング、CSR活動の一環などがあります。ツアー帯同型協賛は予算規模が大きくなるだけに、優先順位を明確にしてそれに合う企画を立てることが大切です。

■ターゲット層の明確化……協賛効果を最大化するには、誰にリーチしたいのかを明確にする必要があります。年齢層(20代・30代・40代など)、性別(男性・女性・全体)、地域(都市部・地方・特定エリア)、ライフスタイル(独身・既婚・子育て世代など)といったデモグラフィック情報を具体的に設定しましょう。

■KPIの設定 ……目的が定まったら、それを測定可能な指標(KPI)に落とし込む必要があります。「SNSフォロワー数を10,000人増加」といった定量目標を設定し、協賛効果を可視化できるようにしましょう。

ステップ2:自社ターゲット層と親和性の高いアーティストを選定する

協賛するアーティストの選定は、ツアー協賛の成否を左右する最重要ポイントです。自社のターゲット層とアーティストのファン層が一致しているか、慎重に見極める必要があります。

アーティストの音楽性や世界観につき「自社のブランドイメージと合致しているか」も重要な判断基準です。たとえば、若々しく革新的なイメージを打ち出したい企業なら、最先端の音楽シーンで活躍する新進気鋭のアーティストが適しているでしょう。

協賛先のアーティストやLIVEの選定では、リサーチ会社の報告書や、そのほかのWeb上にある情報が役立ちます。判断基準としたいのは、次のようなデータです。

SNSフォロワー分析ツールの結果アーティストに対する深い理解(音楽ジャンル、ターゲット層) 協賛するライヴイベントの過去の協賛実績

ステップ3:協賛する公演を見極める(全公演か一部地域のみか)

ツアー全公演に協賛するか、特定地域のみに絞るかは、予算と戦略の両面から検討すべき重要な意思決定です。それぞれのメリット・デメリットを理解した上で、自社に最適な選択をしましょう。

まず確認すべきは、ツアーの開催地と自社の事業展開エリアがどの程度重なっているかです。全国展開している企業なら全公演協賛が理にかなっていますが、特定地域に集中して店舗を展開している企業なら、その地域の公演のみに協賛する方が効率的です。

予算に余裕がない場合、無理に全公演協賛をするよりも、主要都市に絞って充実した協賛メニューを展開する方が効果的なケースもあります。たとえば全10公演に薄く広く協賛するより、東京・大阪の2公演に集中的に協賛し、ブース出展やサンプリングなど複数のメニューを組み合わせる方が、来場者への印象が強く残る可能性があります。

ステップ4:協賛メニューの組み合わせ最適化

協賛効果を最大化するにあたっては、単一のメニューだけでなく、複数のメニューを戦略的に組み合わせると良いでしょう。例として次のようなものがあり、プロダクトやターゲットの特性に合わせて最適化できます。

【例1】冠協賛とサンプリングの組み合わせ……ツアー名に企業名が入ることで最大の認知効果を得つつ、製品を実際に体験してもらえます。

【例2】ロゴ掲出とブース出展の組み合わせ……会場全体でのブランド露出と来場者との直接コミュニケーションの両方が実現できます。

ステップ5:公演開催地ごとのライヴ連動キャンペーンを企画する

全国に支店や店舗を展開している企業にとって、ツアー協賛と地域拠点を連動させることで、協賛効果を大幅に高められます。

考えられるのは、ツアー公演に合わせて各地で来店促進キャンペーンを実施する手法です。具体的には「大阪公演の開催期間中、大阪市内の店舗で使える10%割引クーポンを会場で配布」「福岡公演に参加したレシートを持参すると、福岡店で特典プレゼント」といった形で、ライヴ来場者を実店舗に誘導するしくみを作る方法が考えられます。

各地域の公演に合わせて、その地域の支店・店舗の公式SNSアカウントでキャンペーンを展開することで、地域別の話題を創出しながら反響の比較もできるでしょう。

ツアー帯同協賛で複数地域に効果的なアプローチを

ツアー帯同型協賛は、1つの契約で全国複数地域への継続的なブランド露出を実現し、複数回の接触による記憶定着効果と地域ごとの市場開拓を同時達成できる戦略的なマーケティング手法です。コスト削減効果や、地域拠点との連動キャンペーンによるマーケティング効果の最大化も狙えます。

LIYYELLは、企業とアーティストのマッチングから協賛メニューの提案、効果測定まで、ツアー帯同型協賛の全プロセスを支援しています。エンターテイメント業界とのコネクションがない企業でも、最適なアーティスト選定から契約交渉、実施後の効果検証まで、専門知識を持つチームがサポートします。

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